アリィーの基礎的知識

しみはなぜできるのでしょうか。通常、肌はある一定の期間が周期で、作られては垢となって落ちを繰り返します。そして、そのことによって弾力を保っているわけです。そこで肌に紫外線があたります。紫外線の刺激を受け、肌には皮膚で作られたメラニンが入っていきます。やがてメラニンが入ってくる量と、肌の再生の周期が追いつかなくなると、メラニンが肌の中に取り残されるようになり、しみの原因となってしまうのです。日ごろから紫外線にたくさんあたらないようにケアすることが大切ですね。
私はしみが出来るのはあまり気にしないです。セルフケアで薄くすることが出来るし、本格的に消したければフェイシャルエステで美白コースか何かをお願いすればいいんです。しかしほくろとなると話は別です。ほくろはしみと違って自分でどうにか出来ません。とることは可能ですが、機械を使って焼いたりするんですよね、怖いです。
　ＢＭＷジャパンは、人気小型車「ＭＩＮＩ」の新型車で、開催中の第４２回東京モーターショーで一般初公開している「ＭＩＮＩ　Ｃｏｕｐｅ（ミニ・クーペ）」の実車をプレゼントする一般参加型バーチャルゲームを開始した。ゲームを通じて、新型車の認知度向上を図る狙い。

［写真でチェック］スマホに表示されたゲーム画面
　スマートフォン（高機能携帯電話）向けに提供する専用ソフト（アプリ）を使い、東京２３区内を走る地図上の仮想ミニ・クーペをゲーム参加者が奪い合うもので、ゲームが終了する１２月１１日午後１時時点の保有者がミニ・クーペの実車（車両本体価格３１０万円）をもらえる。

　ゲームはＧＰＳ（衛星利用測位システム）に連動しており、スマホの地図上にはミニ・クーペとゲーム参加者の位置が表示され、保有者の５０メートル以内に近づくと保有権を奪い取ることができる。

　今月１１日までのゲーム期間中、毎日午後８時に保有していた人には「ＭＩＮＩアドベンチャー賞」として東京ヘリコプタークルーズのペアチケットも贈られるという。

　ＭＩＮＩマーケティング・ディビジョンの京谷麻矢マネジャーによると、すでに「今までに約５０００人がアプリをダウンロードした。最終的には万単位の参加者になると思う」といい、新型車の争奪戦は今後激しさを増しそうだ。

　ゲームは専用サイト（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ・ｍｉｎｉｃｏｕｐｅ・ｊｐ）の「ＭＩＮＩ　Ｃｏｕｐｅハンティング大作戦」からアプリを取得し、誰でも参加できる。


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　騒音・振動計で国内トップのリオン（東京都国分寺市）は、地震時の震度を計測する新型装置を開発し発売した。地震の揺れの強さを表すのに使われる加速度単位「ガル」について、最大４０００ガルの大地震まで測定できるようにしたのが特徴だ。東日本大震災を受け、オフィスビルや公共施設などで大地震の測定ニーズが高まるなか、需要拡大が見込めると判断。初年度は２００台の販売を目指している。

　開発したのは「ＳＭ?２８」。地震波の感震器で感知した地震動の加速度を測定し、地震情報をシステムが演算。事前に設定しておいた演算値を超えると警報を発し、オフィスビルなどが備える通信装置に連動して、防災信号を発する仕組みだ。

　地震動が建物や工場などの構造物に与える影響に関するデータ収集に加え、道路や鉄道、電力施設の防災用途などの利用を想定。たとえば、公共施設や商業施設に置いた場合、非常用放送設備と連動させて避難誘導に役立てられるほか、貯水池に置いた場合は、緊急遮断弁との連動により、飲料水の流出を防ぐことができるとしている。

　システム価格は１５０万?３５０万円程度。リオンの計測器を含めた環境機器事業の２０１１年３月期の売上高は、前期比８．２％増の６６億円と堅調に推移しており、新製品の投入で勢いをさらに加速させたい考えだ。

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　南アフリカ・ダーバンで開かれている国連気候変動枠組み条約第１７回締約国会議（ＣＯＰ１７）は６日から閣僚級会合が始まる。焦点の一つである２０１２年末で期限が切れる京都議定書の延長に日本は応じない方針だ。事実上の離脱に対し、温室効果ガスの削減コストが重荷になっている産業界は歓迎するが、国際社会からの批判は必至だ。９日の閉幕までに延長に合意できなければ、排出抑制の仕組みがない「空白期間」が生まれかねず、ギリギリの調整が進んでいる。

　「京都議定書の延長には参加しない」。４日にダーバン入りした細野豪志環境相は、閣僚級会合に出席して日本の姿勢を明確に示す。

　京都議定書では、日本や欧州連合（ＥＵ）など一部の先進国に二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガスの排出量削減を義務づけているが、大量の温室効果ガスを排出する米国や中国には削減の義務はなく、地球規模での排出量削減には欠陥があるとの判断からだ。

　実際、削減義務を課されている国の排出量は世界全体の２６％程度。日本やＥＵが京都議定書の延長に同意しても、米国や中国の削減行動が変わるわけではない。「世界全体の排出量を減らすには全ての国が参加する枠組みが必要」（政府関係者）で、京都議定書延長では不十分だ。

　産業界は政府のこうした姿勢を高く評価している。「排出量削減義務で、日本はエネルギーの使用量を抑えざるを得なくなり、競争力が落ちる」（財界幹部）ことにもなりかねないうえ、温室効果ガス削減のための投資コストも膨らむ懸念があったからだ。

　もっとも「京都」の名を冠した議定書のもとで環境問題に取り組むことが日本の国際的評価を高めてきた面もあり、離脱には「環境先進国としての存在感が薄れる」との懸念もある。

　また、条件付きで延長を認めるＥＵ側は「ＥＵだけが延長に参加してもＣＯＰ１７が成功したとはいえない」（ヘデゴー欧州委員）と日本を批判。中国やアフリカなどの新興国グループも「先進国は京都議定書のもとで削減努力を強化すべきだ」と主張している。

　こうした批判に対応するため、日本は０８?１２年に排出量を１９９０年比６％削減するという現在の目標は維持。細野環境相は「１０００年に１度の災害を受けても節電などで努力を継続している日本の姿を説明する」と強調している。

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