しみがなくなったらいい
2010/04/18(日)
しみがなくなったらいいと思う。もっとも、しみはいきなり出てくることはないのではあるが、イメージとしては、いきなり出てくるということのほうが、多いのではないか。それでも、しみがない人は、隠しているか、レーザーで焼いていることがあるので、自分もあきらめないで頑張ればいいのではないか。美は人生に関わってくるから重要だ。
私はしみが出来るのはあまり気にしないです。セルフケアで薄くすることが出来るし、本格的に消したければフェイシャルエステで美白コースか何かをお願いすればいいんです。しかしほくろとなると話は別です。ほくろはしみと違って自分でどうにか出来ません。とることは可能ですが、機械を使って焼いたりするんですよね、怖いです。
県は１４日開いた災害対策本部会議で、東日本大震災により最大２・６メートルの津波を観測した須崎市でタイの養殖施設などに２３億円超の損害が出たことを明らかにした。調査中の他の沿岸自治体もあり、被害額は更に増えるという。【千脇康平】
県水産振興部の報告によると、須崎市深浦地区や野見漁協などの管内でタイ、カンパチとその養殖施設などが損壊した。生産現場の再建や生活支援策を話し合う委員会が、同市、県、養殖漁業者により同日設立されることが決まった。
四万十市では養殖のアオサノリに１億８０００万円の被害。土佐市、香南市でも養殖のハマチなどに損害が出ているが、被害額は現在調査中という。
救援物資の受け付け方針も発表。保存食（カップめん、乾パンなど）▽水やその他飲料（ペットボトル５００ミリリットル、２リットル）▽生理用品▽粉ミルク▽紙おむつ▽毛布（新品かクリーニング済み）??を１５日から今月末まで集める。受け付け場所は県内６保健所。一端保管し、被災地の受け入れ態勢が整い次第送られる。
また、現在入居者のいない県営住宅１３戸に被災者を受け入れる他、市町村営２８９戸も受け入れる方針。不足する場合は、県職員住宅への入居も検討している。
物資の提供方法など詳しくは、県地域福祉政策課（０８８・８２３・９０９０）か県地震・防災課（０８８・８２３・９０９６）へ。
３月１５日朝刊
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11日に起こった東日本大震災は、和歌山県紀南地方の住民にも教訓を残した。沿岸部に大津波警報が発令され、県内15市町で避難指示が出されたが、実際に避難したのはわずかだった。近い将来、津波を伴う大地震の発生が予想されるだけに、いま一度、防災意識を高める必要性が求められている。
田辺市は11日午後3時半、避難指示を出した。避難勧告より拘束力が高く、津波警戒としては初めてだった。対象は旧市内の沿岸部の8500世帯計2万人。市防災対策室によると市が指定する津波の避難所は26カ所あるが、避難したのはピーク時でも683人。一夜を過ごした人は68人だった。
市防災対策室は「指定場所でない高台に逃げている人もいると思うが、それにしても避難した人は少ない。ただ、基本的には自主判断で、強制するわけにはいかない」と歯がゆさをにじませる。東北地方では「想定外」の津波が押し寄せた。同対策室は「紀南地方でも予想外の高さに達すれば、大きな被害が出ていた。今後、学習会などで市民の防災意識を高める必要がある」と話した。
白浜町の避難対象者は2773世帯5650人。町防災対策室によると指定施設に避難した人はピーク時で374人、一夜を過ごした人は20人だった。
避難してもほとんどの住民が夕方から夜にかけて帰ってしまった。帰りかけた人に職員が「帰らないで」と呼び掛けたが、連れだって帰宅する人が相次いだという。担当職員は「行政としては避難に対する周知徹底の強化、地域では自主防災体制の強化が必要と痛感した」と話した。
すさみ町では対象1200世帯3千人に対し、避難したのはピーク時でも92人だった。総務課は「今後、防災意識を高めるのは不可欠」と強調。
串本町の避難対象は6千世帯1万2千人で、ピーク時でも284人。町防災対策室は「勧告よりも拘束力が強い指示をもっと理解してもらう必要がある。避難してもすぐに帰らないことも知ってもらわなければならない」と語った。
印南町以南の沿岸9市町を合計すると、避難対象は計9万4286人で、実際に指定施設に避難した人はピーク時で計2766人（2・9％）だった。印南町では指定施設に避難した人はまったくいなかった。
●通行止めに戸惑い
一方、大津波警報が発令され、沿岸の市町で避難指示が出されたため、幹線道路が通行止めとなり戸惑う住民もいた。
国道42号は、日高町萩原―田辺市稲成町間と上富田町岩崎―新宮市橋本間で通行止めとなった。始まったのは11日午後5時前からで、途中で区間が狭まったが、12日午後9時すぎまで続いた。県内の近畿自動車道も11日午後5時から12日午後3時まで南進が通行止めになった。
国土交通省紀南河川国道事務所によると、危険な地域への進入を防ぐためだったという。通行止めの起点となる交差点に国交省職員や警察署員が立ち、山間部の道路などを通るよう案内した。同事務所は「生活に支障も出ただろうが、安全を守るための措置であり、理解してもらいたい」と話した。
